上下分離型基礎パッキン
烈震に襲われた時、多くの建物には構造的に絶え得る以上の力が掛かります。 宮城県沖地震(1978年6月)以降、建築基準法の構造強度指針が見直され ました、いわゆる新耐震と呼ばれる改正です。 それまでの旧耐震と呼ばれる基準は、震度5の地震時に建物が急激に破壊し ない強度(水平化速度で80ガル)が要求されていました。 しかし、新耐震では 震 度5強(水平化速度200ガル)の地震でも耐えうる強度が建物に要求される よう になりました。 ちなみに阪神大震災のときの水平化速度は830ガルでした。 建築基準法の冒頭に「第1条 この法律は、建築物の敷地、構造、設備及び用 途に関する最低の基準を定めて、国民の生命、健康及び財産の保護を図り、 もっ て公共の福祉の増進に資することを目的とする。」とあります。つまり、 最 低の基 準であって、最高の基準ではない事と、一般的に「基準法を満足してい るので安 心」という概念とはかけ離れているものなのです。 高強度建築というキャッチフレーズで建てられた建物の基準でさえ400ガルの 水平加速度でしかありません。しかし、400ガルを越す水平化速度の揺れに建 物 が遭遇する事は震度7の烈震でも、ごく一部の地域でしかなく「うちだけは大 丈夫 だろう」という考えが間違っている訳ではありません。 しかし、 地震に合う 確立が 低いとは言え、合った時の悲劇は「阪神大震災」「中越地震」を見ていれ ばわかり ますね 他人事では無いのです。何時自分に降りかかってくるかわか らない悲劇 となりうるのです、 対策は講じておいた方が良いに決まっているの です。 烈震に対する備えとして家の強度を上げておく事は最低必要な事です。しかし、 水平化速度800ガルに絶え得る家の強度を確保しておくのも金銭的、家の開 口 を含む自由度を制約し現実的ではありません。また、 テレビで宣伝している 免震 装置のように数百万円も費用をかけることが出来る人は多くは居ないのも 事実で す。 よく考えてみると地震時の恐怖は家が崩壊して自分自身や家族が 犠牲にな ったりする事で、 揺れる事自体、自分は大丈夫と言う安心が家にあれ ば和らげ られるものではないでしょうか。 かかってもせいぜい20万円以下で、 いざと言う時に家を守ってくれるアイテム があれば良いなと考えてみました。 | |
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